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アップリンク用の回線には、共聴同軸ケーブルか光ファイバー、個別の既存の電話のツイストペアケーブル、802.11が用いられる。電話線と電話設備が置き換えられることになる。
アメリカのCATVと地域電話会社との活発な提携の動きは、未来の流れを示唆している。視聴者側からのアップリンクは、ダウンリンクの数百Mビット／秒と比べると、当初は相当小さいバンド幅で運用されることになる。
アップリンクには、エラー訂正／再送のできる信頼性のあるコネクションが確保される。場合によっては、装置コストの安いツイストペア線が用いられることになるかもしれない。
CATVモデムは、1本の同軸ケーブルで100チャネル以上のコネクションを張り、フルモーションピクチャーの伝送すら可能にする。家庭にくるデータ有線用の1本の同軸ケーブルには、数百チャネルほどがブロードバンド変調で多重化されているだろう。
情報家電社会のネットワーク網では、ディジタルビデオモデムが大きな役割を果たすことになる。ディジタルビデオモデムの変復調チップは、1000MIPS程度のDSPや専用のハードウェアを用いて、デイジタルFFTで構成される。

変復調チップは、携帯電話をはじめ、ハードディスク、光磁気ディスク、ディジタルVTRなどにも広く共用されるようになる。巨大都市東京も、はじめから首都高速道路や地下鉄網があったわけではない。
電話局のなかでは、ディジタルビデオモデムとともに、B-ISDN用の電話交換機であるATM交換機が使用される。高度情報化社会の環境が整備されるのは、日本では第二電電が市内通話に参入してからのことである。
ディジタル双方向通信は、日本では、ダウンリンクには衛星(BS)と無線からの電波を強くし、受信アンテナを大きくすることにより、エラーフリー伝送路を確保することになる。BSの16チャネルで、QAM、VSB変調により約600MHzの帯域幅で2Gビット／秒程度のエラーフリー伝送が可能になるディジタルBS放送は、既存のBSチューナー出力とテレビ入力の間にスマートボックスを接続して見ることができるようになる。
たとえ電話線をディジタルテレビ伝送に用いる新方式を採用したところで、使えるようになるのは、第二電電が市内通話にも参入して料金体系が本質的に改まるまで待たなければならない。

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